株式投資〜キャッシュフロー計算書と理論株価について

貸借対照表と損益計算書に並んで、重要なものがキャッシュフロー決算書です。決算短信や有価証券報告書などでは、大抵、貸借対照表、損益計算書の後にキャッシュフロー計算書が出てきます。今回はキャッシュフロー計算書の詳細と、それに基ずく理論株価(時価総額)の推定の仕方について解説します。

 

キャッシュフロー計算書は、その年一年間の現金の流れを示したもものです。

 

なぜ、貸借対照表と損益計算書に加えて、キャッシュフロー計算書が必要なのでしょうか?

 

主な理由は、損益計算書などに計上されている利益や費用と、実際の現金の授受に時間差(食い違い)があるためです。

 

例えば、商品を売り上げて、その代金がツケ(売上債権)になると、利益は出ているのに、現金は入らないことになります。

 

また、商品を作る機械を買ったときに、買ったときに一度に大きな現金が出ていくが、費用としては毎年少しづつ償却していくことになります。すると、機械を買った最初の年以外は、減価償却で、毎年費用が計上されるが、実際に現金が支出されるわけではありません。

 

貸借対照表や損益計算書は、経営者サイドがごまかして、良く見せかけることができますが、キャッシュフロー計算書はごまかしが難しいです。

 

貸借対照表や損益計算書に加えて、キャッシュフロー計算書で現金の流れをチェックして、ごまかしなどがないことをチェックするのが重要です。

 

キャッシュフロー計算書の項目

キャッシュフローは次の三つの項目があります。

営業キャッシュフロー)営業キャッシュフローは、日常的な売上や経費などで入ってきたり出て行く現金の総量です。この値はプラスの値であるべきです。

投資キャッシュフロー)設備投資など、投資に使った現金の総量です。設備投資などで使ったお金は、いずれ減価償却で損益計算書の利益を削ることになります。この値は通常マイナスになりますが、営業キャッシュフローのプラスと合計すると少しでもプラスになることが望ましいです。

財務キャッシュフロー)銀行からの借り入れや返済、新株発行などで得た資本金のによる現金の総量です。これは好調企業でもプラスの時もあればマイナスの時もあります。z

フリーキャッシュフロー)また、キャッシュフロー計算書から計算できる重要な指標としてフリーキャッシュフローがあります。フリーキャッシュフローは、営業キャッシュフローに投資キャッシュフローを足して求めることができます。ただ、実際には営業キャッシュフローはプラスそして、投資キャッシュフローはマイナスのことが多いので、結果的に引き算になる事が多いです。z

EBITDA) 営業キャッシュフローと似たような指標で、Ebitdaも有名です。これは純利益に減価償却を足した数字で、営業キャッシュフローと同じような数字になることが多いです。とりあえずebitdaは営業キャッシュフローの近似値と考えておいて良いでしょう。

 

損益計算書とキャッシュフロー計算書の関係

また、営業キャッシュフロー(近似値としてはEBITDA)は純利益に減価償却費を足したものにほぼ等しいです。目安として営業キャッシュフローは純利益の2倍程度あればまあまあですね。純利益に比べて、営業キャッシュフローが小さすぎる会社(例えば純利益より営業キャッシュフローのほうが小さい会社とか)に投資するときは気をつけた方が良いですね。

長いスパンでならしてみると、損益計算書の純利益の推移と、フリーキャッシュフローの推移は大体一致します。

 

時価総額、理論株価の推定の仕方

損益計算書の純利益から理論株価を推定する方法(EPSの20倍など)は有名ですが、キャッシュフローから理論株価を見積もる方法を説明します。理論株価に発行済み株式数をかけると時価総額になるので、以下では理論株価の代わりに、理論的な時価総額(会社価値)を推定する方法について説明します。

二つの方法があります。

(1)フリーキャッシュフローを用いる方法

過去5年くらいのフリーキャッシュフローの平均値の20倍を理論時価総額と推定します。フリーキャッシュフローは年度毎に大きく変動するので、過去の平均値を使います。この方法は理論時価総額を純利益の、20倍で見積もる方法に対応します。(PERが20倍と同じことです)

 

(2)営業キャッシュフローを用いる方法
過去5年くらいの営業キャッシュフロー(近似値としてはEVITDA)の平均値の10倍を理論時価総額と推定します。(1)のフリーキャッシュフローと比べて半分の倍数(10倍)にしたのは、営業キャッシュフローの半分くらいが減価償却と考えるからです。

理論株価が知りたければ、上の二つの方法のどちらかでまとめた理論時価総額を発行済み株式数で割ればOkです。