ポイント：米国製薬大手ファイザー（Pfizer Inc.）の過去20年間（2005～2024年）の財務データと株価推移を振り返り、ワクチン事業やオンコロジー（がん領域）など主要セグメントの動向、株価変動の要因、新製品やバリュエーション（PERや理論株価）まで初心者にもわかりやすく解説します。
ビジネスモデル概観
ファイザーは世界トップクラスの製薬会社であり、ワクチンや医療用医薬品を中心に幅広い製品ポートフォリオを持っています。例えば、「病気に対抗する魔法の薬を開発・販売するメーカー」とイメージするとわかりやすいでしょう。処方箋医薬品（病院や薬局で提供される治療薬）からワクチン、生物学的製剤まで、様々な領域で事業を展開しています。
同社の収益源は、がん治療薬や心血管系薬、免疫治療薬、そして近年ではワクチン事業が大きな比重を占めています。特に2020年代に入ってからは、新型コロナウイルスワクチン（商品名：コミナティ）を開発し、一躍世界的な需要に応えて莫大な売上を計上しました。こうした革新的製品の成功は、ファイザーのビジネスモデルが「巨額の研究開発投資によって新薬を創出し、特許期間中にグローバル展開して利益を上げる」ことに支えられていることを示しています。
また、ファイザーはしばしば大型の企業買収や事業再編を行ってきました。例えば2009年には競合ワイエス社（Wyeth）を買収しワクチンや動物薬部門を強化、2013年には動物薬子会社（ゾエティス）の売却で資金を得て中核の医薬品事業に集中するなど、ポートフォリオの最適化を図っています。初心者の方は、ファイザーを「世界中の患者に薬を届けるヘルスケア巨大企業」と捉え、その収益構造は新薬開発と製品ライフサイクル（特許期間 vs. 特許切れ後の売上減）によって大きく変動する点を押さえておきましょう。
売上高・純利益の推移
まず、ファイザーの過去20年間の売上高（Revenue）と純利益（Net Income）の推移を見てみましょう。下図は2005年から2024年までの売上高と純利益の推移を折れ線グラフで示したものです。長期的に見ると、売上高は一旦2010年前後にピークを迎えた後、2010年代半ばに低迷し、2021～2022年にかけて急激に増加しています。一方、純利益は大型買収や一時的な要因で変動が大きく、例えば2006年、2013年、2017年、2022年に突出した高水準となっているのが特徴です。
売上高について詳しく見ると、2009年に約492億ドルだった売上が翌2010年には約652億ドルに急増しています。これは同年に完了したワイエス買収の効果で、ワクチン（プレべナーなど）や消費者ヘルス部門が加わったためです。その後、2012～2015年頃に売上は500億ドル弱で停滞します。これは主力薬（コレステロール低下薬リピトール等）の特許切れや、非中核事業の切り離し（例：2013年の動物薬ゾエティス分離）が影響しました。
しかし、2021年に売上高は一気に812億ドルへと跳ね上がり、2022年には初の1,000億ドル超（約1,011億ドル）を記録します。この急成長はファイザーと独BioNTech社が共同開発した新型コロナワクチン（コミナティ）の世界的販売によるものです。実際、2022年のワクチン関連売上は全社売上の約半分を占めました。 2023年にはワクチン需要減退で売上は約596億ドルへ大きく減少しましたが、それでもコロナ前（2020年の約416億ドル）と比べれば依然高い水準を維持しています。
次に純利益を見てみましょう。ファイザーの純利益は売上に比例する傾向がありますが、大型売却益や特別損失等で大きくぶれる年があります。例えば2006年は消費者ヘルスケア事業売却に伴う一時利益で純利益が約193億ドルに達し、 翌2007年には逆にExubera関連の減損など特別費用で純利益が83億ドルへ半減しました。 同様に2013年は動物薬部門売却に伴う利益計上で純利益が約220億ドルと突出し、2017年も米税制改革による一時的な税メリット等で213億ドルと平年を大きく上回りました。
直近では、新型コロナ関連の成功によって2021年に約219億ドル、2022年には過去最高の約313億ドルの純利益を記録しました。ところが2023年はワクチン需要減速と減損処理により純利益が激減し約21億ドル（前年比-93%）となっています。2024年はワクチン在庫調整費用などの一巡もあって純利益は約80億ドルまで回復しました。
このようにファイザーの業績は、新薬の投入や特許満了、新規事業の売却・取得などで大きく変動します。初心者の方は、売上が急伸している年には何らかの大型イベント（例：製品発売や買収）があったと捉え、逆に特別利益・損失によって純利益が平年とかけ離れるケースがある点に注意しましょう。
営業キャッシュフロー・投資キャッシュフローの推移
次に、企業の現金の流れを示すキャッシュフローについて解説します。キャッシュフロー計算書では主に「営業活動によるキャッシュフロー（営業CF）」と「投資活動によるキャッシュフロー（投資CF）」が重要です。営業CFは本業から得られた現金収支、投資CFは設備投資や買収・売却などに使った現金収支を表します。下図は2005～2024年の営業CFと投資CFの推移です。
ファイザーの営業CFは、基本的には本業の稼ぎを反映しています。例えば、売上高が最高潮に達した2021～2022年には営業CFも約326億ドル（2021年）・292億ドル（2022年）と記録的な水準でした。一方で2010年は営業CFが114億ドルと前年より大きく落ち込んでいます。これは2009年に解決したBextra訴訟関連で約32億ドルの支払いが発生し、その反動で2010年に課税負担が増えたことなどが要因です。
投資CFの動きからは、ファイザーの資本戦略が読み取れます。プラス（現金流入）になるのは事業売却や保有資産の売却があった年、マイナス（現金流出）が大きく膨らむのは大型買収や設備投資を行った年です。例えば、2006年は消費者ヘルス部門を売却したため投資CFが+51億ドルとプラスに転じました。逆に2009年はワイエス買収のため約312億ドルもの資金流出が発生し、投資CFは-312億ドルという巨額のマイナスになりました。この資金は同年発行した社債や借入（金額は財務CFに計上）で賄われています。
近年では、2021～2022年に営業CFの急増に伴い投資CFも-100億ドル前後（研究開発投資や中小企業買収、設備増強など）を計上しています。一時的に増えた手元資金を活用し、後述するような自社株買いや増配（財務CF項目）も積極化しました。初心者の方は、営業CFで企業の稼ぐ力を把握し、投資CFでそのお金の使い道（成長投資か、買収か、資産売却か）をチェックすると良いでしょう。
セグメント別売上・営業利益の推移
ここではファイザーの事業セグメント（主要製品群）ごとの売上推移を概観します。ファイザーは時期によって組織再編されていますが、ここでは投資家にとって注目度の高い「ワクチン部門」と「オンコロジー（癌領域）部門」に焦点を当てます。これら二つは近年のファイザーの成長エンジンであり、全売上に占める割合も大きく変化してきました。
青線のワクチン売上を見てください。2010年にワイエス買収で小児用肺炎球菌ワクチン（プレベナー）が加わったことで一気に規模が拡大し、その後2015年にはプレベナーの成人適応拡大により売上が約60億ドル規模に達しました。2019年までは年間50～60億ドル程度で推移していましたが、 2021年には新型コロナワクチンの売上が加わり一気に約410億ドル超に達しました。これはファイザー全社売上の半分以上を占めるインパクトで、2022年もワクチン売上は約440億ドルと記録的水準です。一方、ワクチン需要の落ち着きに伴い2023年には同約240億ドル、2024年には推定150億ドル前後へと縮小しています（それでもプレベナーなど基幹ワクチンは依然堅調です）。
次に赤線のオンコロジー（がん）売上です。ファイザーは2000年代には抗がん剤売上がごく小さかったのですが、2006年発売の腎臓がん治療薬スーテントを皮切りに徐々に領域を拡大しました。特に2015年に発売した乳がん治療薬イブランスが画期的で、わずか数年で年商50億ドル規模に成長。さらに2016年には前立腺がん薬Xtandi（他社から買収）、2020年代には白血病治療薬や免疫療法薬も投入し、 オンコロジー部門売上は着実に右肩上がりです。2024年のがん領域売上は約156億ドルに達し、ワクチン特需が落ち着いた今、全社の約25%を占める最大セグメントになりつつあります。
営業利益面でも、ワクチンとオンコロジーは高収益な分野です。COVID-19ワクチンは政府との包括契約もあり非常に高い利益率をもたらしました。また、がん領域も研究開発費はかかるものの、革新的新薬は高価格で提供されるため利益率は高めです。実際、公表ベースではありませんが、2021～2022年のワクチン事業営業利益率は50%以上とも推測されます。一方、それ以外のセグメント（内部障害・免疫など）は特許切れ品も多く、利益率は比較的低めです。
まとめると、ファイザーの事業ポートフォリオは2010年代にはがん領域が牽引し、2020年代前半はワクチンが爆発的に拡大しました。今後はワクチン売上の反動減をオンコロジー新薬やその他領域の新製品で補えるかが鍵となります。初心者の方は、「どの事業が会社の稼ぎ頭か？」をこうしたセグメント別動向から掴んでみてください。
株価動向の要因分析
それではファイザーの株価推移と、その変動要因を見てみましょう。過去20年の株価を振り返ると、 2000年代後半から2010年代前半は低迷、2010年代後半に緩やかな上昇、2020年代に急騰と急落という流れが読み取れます。以下のチャートは、2005年から2024年までの年末時点における株価（調整後）の推移です。
2000年代半ばから2010年代初頭にかけて、ファイザーの株価は20ドル前後で低迷していました。この時期は大型薬の特許切れによる業績停滞期で、「特許の崖」に市場が悲観的だったためです。しかし2010年代半ば以降、コスト削減やバイオ医薬への注力、新薬パイプラインの充実などで投資家心理が改善し、株価は徐々に上昇傾向に転じました。
株価が大きく動いた局面として注目すべきは、2020年以降です。新型コロナの世界的流行を受け、2020年初頭の株式市場は暴落しましたが、ファイザー株も一時20ドル割れまで下落しました。しかしワクチン開発成功への期待から急速に持ち直し、 2021年末には株価は約66.7%も上昇して年間最大の上昇率を記録しました。実際、コミナティの承認・普及が進んだ2021年12月には一時50ドル超えの史上最高値（調整後）を付けています。
その後、2022年は業績好調で配当も増加したものの、株価はむしろ前年比-10.4%と下落しました。これは市場が「ワクチン特需は一巡し、将来的な売上減少が避けられない」と見て利益確定売りが出たためと考えられます。実際、2023年になると予想通りワクチン・治療薬需要が減り業績が落ち込んだことで、 株価は年間で41%もの大幅下落となりました。
総じて、ファイザー株の変動要因は「新製品・新技術への期待」と「特許切れや需要減への懸念」という相反する力がせめぎ合っています。新薬開発のポジティブなニュース（例えば有望な治験結果や画期的治療法の承認）が出ると株価は上昇し、一方で主要製品の特許失効や売上ピークアウトのサインが見えると下落するといった動きです。個人投資家の皆さんは、こうしたニュースやイベントカレンダー（特許期限や承認予定日など）を押さえておくと、株価変動の背景理解に役立つでしょう。
バリュエーション分析（PER、EPS×15による理論株価と比較）
株価が業績に対して割高か割安かを見る指標にPER（株価収益率）があります。一般に製薬業界ではPER15倍前後が一つの目安とされることが多いため、本記事では理論株価＝EPS×15として算出し、実際の株価と比較してみます。
グラフを見ると、多くの年で青線（株価）が赤線（理論株価）に近い水準にあります。これは市場が概ねPER15倍程度のバリュエーションでファイザー株を評価してきたことを意味します。ただし、一部の年では大きな乖離が見られます。
例えば2022年は、1株当たり利益(EPS)が5.47ドルと過去最高水準だったのに対し株価は年末時点で約44.6ドル（PER約8倍）に留まりました。これは前述のように「翌年以降はワクチン特需が剥落し利益が減少する」という市場予測のもと、 極端な割安状態になっていたと言えます。実際その翌2023年、EPSは0.37ドルまで急落し、市場の予想通り利益縮小が起きました。
一方2023年は逆に、EPS激減に伴い理論株価（約5.5ドル）は実株価を大幅に下回りました。PERに換算すると70倍超にもなり、一見割高に見える状態です。しかしこのケースでは、 「2024年以降に利益が正常化する」との市場予想が背景にあります。実際2024年のEPSは1.41ドル程度まで回復しました。
このように、PERや理論株価は将来予想を織り込んで変動する点に注意が必要です。過去の推移では、業績好調でも将来懸念があれば割安、業績不調でも将来期待があれば割高となる傾向が読み取れます。製薬企業は特許とパイプラインによって数年後の利益見通しが大きく変わるため、市場は常に「数年先を読んだ株価付け」をしているのです。
初心者の方は、PERを見る際は一時的な要因で変動したEPSには注意し、平常時の利益水準で株価が何倍かを考えると良いでしょう。ファイザーの場合、特需・特損を慮ればだいたい12～18倍程度に収斂する場面が多く、現在の株価水準が割高か割安か判断する目安になります。
リスクと注意点
ファイザーへの投資にあたり留意すべきリスクとして、まず特許切れ（パテントクリフ）リスクが挙げられます。医薬品は特許期間が切れるとジェネリック医薬品の参入で売上が急減します。過去にはリピトール（高コレステロール血症治療薬）の特許切れで売上が大幅減少し株価低迷を招きました。今後数年では、 抗凝固薬エリキュース（2026年頃特許満了）や 乳がん薬イブランス（特許延長中だが後継競合の台頭）など主要品の減収リスクがあります。投資家はファイザーの主要製品の特許期限とその売上比率に注意を払いましょう。
次に研究開発と承認のリスクです。製薬企業は将来の成長のため常に新薬開発に巨額の投資を行っていますが、その多くは失敗に終わります。臨床試験で期待された効果が得られなかったり、副作用問題で開発中止になるケースもあります。また当局から承認が得られない可能性もゼロではありません。ファイザーは年間100億ドル規模のR&D費を投じていますが、投資に見合う新薬を出せなければ将来の成長は停滞します。特に、大型買収によって取得した開発品（例：2022年買収のArena社の経口薬など）の成功可否は注目点です。
もう一つは規制・価格圧力のリスクです。医薬品業界は各国政府の医療行政や薬価政策の影響を強く受けます。米国では近年、高薬価に対する批判から薬価引き下げやMedicareによる価格交渉制度の導入などが議論・実施されています。こうした政策変更により、 従来高収益だった製品の価格が引き下げられる可能性があります。ファイザーのようなグローバル企業は、他国での薬価改定や為替変動リスク（売上の半分以上が米国外）も考慮する必要があります。
さらに、大型買収のリスクもあります。ファイザーは成長加速のためこれまでも積極的に買収を行ってきましたが、買収には統合コストや巨額ののれん償却負担が伴います。買収先の業績が期待を下回れば投資回収が難しくなり、株主価値を毀損しかねません。また、想定外の訴訟・賠償リスクも常につきまといます（過去にBextra問題で23億ドルの和解金支払い）。こうした不確実要素がある点も念頭に置きましょう。
要約すると、ファイザーは盤石な事業基盤を持つ一方、医薬品業界固有のハイリスク・ハイリターンな性質があります。安定した配当利回りなど魅力も大きいですが、上記のような複合的リスクを理解した上で投資判断することが重要です。
今後の展望（製品ロードマップなど）
最後に、ファイザーの今後の展望について触れておきます。2024年以降、同社は「ポスト・コロナ」を見据えた成長戦略を掲げています。具体的には、COVID-19関連の急減を補うべく、新製品群の投入と開発加速に注力しています。
パイプラインを見ると、ワクチン分野ではmRNA技術をインフルエンザワクチンやがん治療ワクチンへ応用する研究が進行中です。特にがんワクチンはBioNTechとの協業で成果が期待されています。また、 RSウイルスワクチン（高齢者・乳児向け）は既に2023年にFDA承認を取得し、2024年から販売が始まりました。これは今後数十億ドル規模の新収入源になる可能性があります。
オンコロジー領域では、mRNAワクチン以外にもADC（抗体薬物複合体）やCAR-T療法など次世代のがん治療技術を取り込む動きがあります。2023年には血液がん領域のTrillium社買収（免疫療法薬）を完了し、免疫チェックポイント阻害剤との組み合わせ治療なども開発中です。また、既存のイブランスに次ぐ経口がん薬や、固形がん向け新薬候補の開発も複数走っています。
さらに、内科・希少疾患領域でも興味深い製品が控えています。例えば、買収したArena社のエトラシモド（潰瘍性大腸炎治療薬）はフェーズ3試験段階で、承認されれば免疫系薬剤としてブロックバスター候補です。また、自社創製の肥満症治療薬（注射型GLP-1作動薬）や経口COVID治療薬の改良版など、新市場を狙うパイプラインも存在します。
財務面では、2025年までに50億ドル規模のコスト削減を実施しつつ、同時に複数の新製品発売で年間約250億ドルの追加売上を目指す計画が示されています。大型M&Aについては直近で実施したBiohaven社（片頭痛薬）やGlobal Blood社（鎌形赤血球症治療薬）の買収消化に専念し、当面は小～中規模の補強に留める方針です。
総合すると、ファイザーの今後は「パイプラインの成果がカギ」です。ワクチン事業で得た潤沢なキャッシュを研究開発と選択的買収に投じ、新たなブロックバスター創出ができるかが成長のポイントになります。投資家としては、定期的に同社の開発候補リストや承認申請の状況をチェックし、将来の収益ポテンシャルをアップデートしていくことが重要でしょう。
まとめと免責事項
以上、ファイザー（PFE）の2005年から2024年までの財務・株価データを概観し、事業動向やバリュエーションを解説しました。
- 業績面: 2010年代半ばまで伸び悩んだ売上は、2021年にコロナワクチンで急拡大し過去最高を記録。その反動で2023年は減収も、基礎事業は堅調。
- 収益構造: ワクチンとオンコロジーが近年の収益ドライバー。特にワクチン部門はコミナティの成功で一時的に全売上の半分以上を占めた。
- 株価動向: 過去20年で上下変動。新薬期待で上昇、特許切れ懸念で下落という循環。2021年に史上最高値、2023年に大幅調整。
- バリュエーション: 平常時はPER15倍前後だが、一時的業績変動で割高・割安感が発生。将来予想を織り込んだ株価形成に注意。
- リスク: 特許切れ、新薬開発失敗、薬価規制、買収統合失敗など多面的。恩恵と裏腹のリスクを理解する必要。
- 今後の展望: パイプラインの充実度が鍵。新ワクチンや画期的治療薬の上市がポストコロナ成長を牽引するか注目。
免責事項: 本記事はファイザー株の過去データに基づく分析情報の提供を目的としたものであり、特定の投資行動を推奨・勧誘するものではありません。株式市場にはリスクが伴い、将来の成果は保証されません。最終的な投資判断は読者ご自身の責任と判断で行ってください。
初心者の方は、本記事をきっかけにぜひファイザーの決算報告やIR資料にも目を通し、長期的視点で企業価値を見極める習慣をつけましょう。以上、2025年版ファイザー株式分析でした。