資産の分析で注意すべきところ

株式投資において、株価を一株当たりの純資産で割った値であるPBRなどの指標が良く参照されます。しかし、投資先の資産にどれくらい本当に価値があるのかを調べないと、危険な投資をしてしまうことになるでしょう。

 

上場企業の貸借対照表の左側の資産には、企業の持つ様々な価値のあるはずの資産項目が書いてあります。例えば、現金、売掛金、有価証券、棚卸資産などの流動資産、また建物、備品、ソフトウェアなどの固定資産が計上されています。さて、これらの資産は全て本当に価値のあるものなのでしょうか?

 

固定資産の中身に気をつけましょう。

資産のなかで、現金、有価証券などは、換金性があって、本当に価値のあるものなので大抵の場合問題はありません。

 

売掛金や棚卸資産などは、取引先の倒産などで、現金として回収できない可能性もあるので、その価値を完全に担保できないので、少し注意する必要があります。

 

そして、本当に問題となるのは、固定資産です。建物、備品、ソフトウェアなどの固定資産は、たいていの場合、換金価値のあるものを書いてあるというよりは、単に将来の費用として計上しなければいけないものを、単にリストとして挙げていると考えたほうが良いでしょう。

 

理由は次の節で説明します。

 

固定資産の一部は減価償却として将来の費用になります。

通常、コンピュータなどを買うと、その費用は買った年に、その費用をすべて計上するのではなく、ある期間(例えば5年間)にわたって、少しづつ費用として計上します。(これを減価償却と言います。)

 

例えば、50万円のコンピューターを5年間で減価償却するとすると、毎年10万円づつ費用として計上することになります。

 

すると、初年度に10万円費用として計上したら、2年目には、将来費用とし計上しなければいけない40万円が残っているので、これを固定資産として、書いておくのです。

 

こう考えると、減価償却しなければいけない固定資産がたくさんある場合、将来の利益を少なくとも帳簿上、削ることになるので、要注意です。

 

資産のすべてが、ポジティブな意味を持つとは限らないことを覚えておいて損はないでしょう。

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