この記事で答える3つの問い
- ディズニーはいま何で稼いでいるのか → セグメント別・地域別の営業利益。テーマパーク、放送、映画のどれが利益を出しているか
- なぜ株価はEPS×15の理論株価から離れたのか → PERは30倍超。ストリーミングへの先行投資が織り込まれています
- いま買ってよいのか → 今後の展望と2023年に「押し目を少しずつ買えばよい」と書いた見立ての答え合わせ
映画の大ヒットからパーク再開、ストリーミング躍進まで──ウォルト・ディズニーの過去10年の戦略を財務・株価データで振り返りながら、今後の株価展望を初心者にもわかりやすく解説します。
1. ビジネスモデル概観
ディズニーはメディアネットワーク（放送・ストリーミング）、テーマパーク＆リゾーツ、映画スタジオ＆ライセンスの3本柱で収益を形成しています。ストリーミングサービスの拡充、全世界のテーマパーク再開、映画・コンテンツ配信が今も成長ドライバーとなっています。
2. 売上高・純利益の推移
売上高は2015年の524.65億USDから2024年の913.61億USDへと約75%増加。純利益は2020年のパンデミック影響で赤字を計上したものの、その後急回復を遂げています。
3. 営業CF・投資CFの推移
コロナ直前の2019年に営業CFは142.95億USDを記録し、2024年は139.71億USDを維持。投資CFは常にマイナス圏だが、主にパーク＆コンテンツ投資が要因です。
4. 株価動向の要因分析
株価は2015年の97.93USDから2024年の111.35USDへ。ストリーミング加入者数増加、テーマパーク再開効果、大ヒット映画リリースが主な押し上げ要因です。
5. バリュエーション分析
2024年の理論株価（EPS×15倍）は40.8USD、市場価格は111.35USDと大きな乖離。PERは30倍超で、成長投資が株価に織り込まれています。
【実データ】30年分の売上・EBITDA・キャッシュフロー・セグメント別営業利益で確かめる
ここから先は、2023年に別記事として公開していた長期データの分析を、この記事に統合したものです。図はいずれも当時作成したもので、1990年代から2020年代初めまでの長い推移を追えます。直近の数字は上の各章を、長期の形はこちらを見てください。
ウォルト・ディズニー（Walt Disney）の売上高、EBITDA、純利益の推移
まず下図で、損益計算書の主要項目であるウォルト・ディズニー（Walt Disney）の売上高、EBITDA、純利益の推移を見てみましょう。
上の図で青色がウォルトディズニーの売上高で、赤色がEBITDAで黄色が純利益の推移です。この３０年間もの長期の間、ウォルトディズニーの売上高は順調に伸びていますね。
ウォルト・ディズニー（Walt Disney）のキャラクターは世界的なブランドになっており、ミッキーなどに並び立つ世界的キャラクターはありません。ウォルトディズニーはこの強力なディズニーブランドでこの30年間世界でビジネスを拡大してきました。
上の図で、売上高を除いて、EBITDAと純利益だけを表示させたものが以下の図です。
ウォルトディズニーのEBITDAと純利益の両方ともにこの三十年間、売上高ほどではないですが順調に伸びていますね。
大雑把にいって、EBITDAは営業キャッシュフローと同じもので、純利益に減価償却費が乗っかったものと考えるとわかりやすいですね。もちろんこれは正確さに欠けるものですが、初学者が会計の大雑把なイメージを掴むには良いと思います。
ウォルト・ディズニー（Walt Disney）の場合も純利益よりもEBITDAの方が大きく、順調に減価償却費をこなしてしっかり黒字の純利益を残しています。
ウォルトディズニーの安定的な経営が印象的ですね。
一方、2000年のITバブルの崩壊、2008年のリーマンショックを発端とする世界大不況のとき、上図のウォルトディズニーのEBITDAと純利益の推移をみると、少し利益を減らしており、多少は景気循環の影響を受ける業界と思います。
他の業界が不況になると、世帯収入が減り家族でディズニーにいったり、子供にディズニーに行く金を渡す金額が小さくなるなどの影響で値上げができなかったり、取引先から仕入れる原材料の原価が上がることが考えられます。
ただ、ウォルト・ディズニー（Walt Disney）は、売上高だけをみると不況の影響はあまり受けていないので、ディフェンシブ株と景気循環株の中間の位置する株と考えればよいでしょう。
ウォルトディズニーの営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローの推移
下図はウォルトディズニーの一株あたりの営業キャッシュフロー（青色）とフリーキャッシュフロー（赤色）です。
上図をみると、ウォルトディズニーの営業キャッシュフローもフリーキャッシュフローも右肩あがりに順調に伸びています。
一般的には、フリーキャッシュフローは営業キャッシュフローから投資キャッシュフローを引いたものです。投資が膨らむと、営業キャッシュフローがプラスでもフリーキャッシュフローがマイナスになります。
ウォルトディズニーの場合は、営業キャッシュフローも投資キャッシュフローもパラレルに伸びていますので、営業キャッシュフローの範囲内で無理なく適切な額の投資をしていることがわかります。
ウォルトディズニーの総資産、流動資産、負債、自己資本の推移
次の図はウォルトディズニーの総資産（青色）、流動資産（赤色）、負債（黄色）、自己資本（水色）の推移です。
ウォルトディズニーの資産面の各項目も事業の拡大とともに少しづつ拡大しています。
少し気になるのが流動資産の比率が小さいことです。ウォルトディズニーは、パーク事業や映像配信などの設備が多く、固定資産が大きくなっているのが流動資産が小さい原因です。基本的にディズニーのようなハコモノの娯楽産業は流動資産の比率が小さくなるのは仕方なく特に問題ではないでしょう。
ウォルトディズニーのセグメント別営業利益
ウォルトディズニーには主に次の４つのセグメントがあります。 ⑴Media Networks（メディア事業）：全米ABCテレビネットワーク、ESPNスポーツ放送、Huluにも出資 ⑵parks and Resorts：米国カルフォルニアや東京、上海など世界中にあるディズニーリゾート ⑶Studio entertainment：世界中の映画館やテレビ放送されるウォルトディズニーやピクサーなどのアニメ映画（動画）事業 ⑷Consumer products & Interactive Media：世界中のディズニーストアなどで販売されているディズニ関連のグッズやオンラインビデオなどの販売事業 このようにウォルト・ディズニー（Walt Disney）には４つのセグメントがありますが、それそれのセグメント別の利益を見てみましょう。次の表はウォルトディズニーのセグメント別の営業利益を表します。（2015年から2017年まで） （ウォルトディズニーの2017年の年間報告書からの抜粋です。）
上の表を見ても分かる通り、ウォルトディズニーで最も利益を出しているのがABCのTVネットワークなどのメディア事業です。次がディズニーランドなどのパーク・リゾート事業ですね。３番目がアニメ映画事業で、４番目がグッズ事業です。
２番目のパーク・リゾート事業と、３番目のアニメ映画などの事業はディズニーのキャクターを世界中に宣伝してブランド化をしている宣伝塔とも言えます。このディズニーのパークやアニメとの相乗効果で、この企業の最大の利益をもたらしているメディア事業もうまくいっていると考えられます。
ウォルトディズニーの地域別の営業利益
次の図がウォルト・ディズニー（Walt Disney）の地域別の営業利益の表です。
上の表をみると北米がやはりダントツで営業利益を上げていて、全体の六割以上利益を上げています。米国以外の国では、日本も含めていわゆるライセンス料によってウォルトディズニーは利益を得ています。
日本では、オリエンタルランド社が東京ディズニーを経営していますが、得た利益の一部を米国のウォルト・ディズニー（Walt Disney）本社にライセンス料としての払っています。
ウォルトディズニーのPL,BS,株価のバランスとそれに伴う投資指標
さて、ウォルト・ディズニー（Walt Disney）の基本的なファンダメンタルの指標を見てみたいと思います。 ウェルトディズニーを３つの側面（２０１７年９月期）から見てみたいと思います。ここで３つの側面とは、PL面（損益計算書）、BS（貸借対照表）、時価総額です。 （１）BS（貸借対照表） 総資産 95BD、 自己資本 41BD （２）PL（損益計算書） 売上高 55BD、 純利益 8.9BD (来期予想10.6BD) （３）時価総額 155BD （2018年3月時） （ここでBDは１０億ドルを表します。およそ１BDは１０００億円です。） また、上記の数字から、投資に重要な指標を計算すると以下の通りになります。 自己資本比率：43％ 売上高純利益率：16％ ROA：9.3％、 ROE：21％ PER：17倍 PBR：1.6倍 ウォルト・ディズニー（Walt Disney）の売上高純利益率、ROA、ROEは米国の優良企業らしく非常に良い水準です。PERやPBRも高くはありません。ウォルト・ディズニー（Walt Disney）の景気循環面・成長面の分析。
ウォルトディズニーは、先ほども分析しましたが、景気循環株かデフェンシブ株のどちらかと言えば、多少景気循環的な要素がある株と思われます。テレビネットワーク事業などは景気が悪くなっても解約が相次ぐということはないでしょうが、パーク事業などは景気の悪化で客足が遠のいたり値上げをするのが難しくなると考えられます。 また、ウォルトディズニーが成長・成熟・衰退のどの段階にいるかを考えてみましょう。30年以上にわたって世界で愛されてきたディズニーのブランドは非常に強く、業績、株価もともに現在も成長し続けています。ミッキーをはじめとするキャラクターは人種や地域を問わずに人気です。 今後も新興国を中心に世界の人口は増え続けますので、ウォルトディズニーの成長はまだまだ続くと考えられます。2023年に「株価と理論株価はほぼ一致、押し目を少しずつ買えばよい」と書いた見立ては、どうなったか
統合した2023年の記事は、最後にこう結んでいました。①ディズニーの株価は理論株価（1株利益の15倍）とほとんど乖離せずに推移してきた ②景気で上下はするが一貫して右肩上がり ③大きく下がる場面はなかなか来ないので、多少緩んだところを少しずつ買うのがよい。答え合わせをします。
| 2023年の見立て | いまの答え |
|---|---|
| ①株価はEPS×15の理論株価とほぼ一致する | 当てはまらなくなりました。2024年の理論株価は40.8ドル、市場価格は111.35ドルで、PERは30倍超です。同じ会社でも、物差しが効く時期と効かない時期があります |
| ②景気の循環で上下しつつ右肩上がり | 半分だけ。売上は長期では伸び続けていますが、2020年以降はパークの閉鎖とストリーミングへの先行投資で利益の形が大きく変わりました。景気循環では説明できない変化です |
| ③大きく下がる場面は来ないので、押し目を少しずつ買う | 外れ。実際には大きく下がる局面が来ました。「なかなか来ない」という前提で買い方を決めると、本当に来たときに準備ができていません |
この3点から言えるのは、長期で右肩上がりの会社ほど、利益の中身が変わる瞬間を見落としやすいということです。ディズニーの場合、見るべきは株価と理論株価の距離ではなく、セグメント別営業利益のどこが稼いでいるかでした。
6. リスクと注意点
- コンテンツ制作コストの膨張
- 景気後退時のパーク来客減少
- 競合サービスとのシェア争い激化
7. 今後の展望
AI×コンテンツでのパーソナライズ配信や新興国テーマパーク開発が成長機会。サブスク収益の拡大と海外展開が鍵となります。
8. まとめ＋免責事項
本記事は公開情報をもとに執筆しました。投資判断は自己責任で行ってください。
ディズニーを「ライセンスを使う側」から見る
東京ディズニーリゾートを所有・運営しているのは、日本のオリエンタルランド（4661）です。営業利益率26.4%、稼働率95.2%のホテル、3,300億円のクルーズ船まで、決算を金額で読みます。
【2026年版】オリエンタルランド（4661）決算分析｜過去最高益なのに、通期は2期連続の減益予想を据え置いた
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