【2026年版】ブリヂストン（5108）決算分析｜上期は過去最高。それでも通期を上げなかった理由が資料に書いてある

ブリヂストン（5108）が2026年8月7日に発表した2026年12月期 第2四半期（中間期・1〜6月）の決算は、売上・利益とも過去最高でした。

• 売上収益 2兆3,217億円（前年同期比+10%）——過去最高
• 調整後営業利益 2,809億円（+20%）／利益率12.1%——過去最高
• 営業利益 2,802億円（+70.4%）
• 親会社の所有者に帰属する中間利益 2,062億円（+79%）

それでも会社は、通期の業績予想を2月の発表から1円も動かしていません。

理由は資料にはっきり書かれています。「中東情勢に伴うコスト上昇影響試算：600億円強／下期、約700億円／年間」。

そして上期の増益要因のトップは「原材料+230億円」でした。デンソーやスズキ、日本製鉄が原材料高に削られていたのと、逆の立場です。ただしその前提は、すでに崩れ始めています。順に確かめていきます。

上期に効いたものと、下期に効くもの。向きが逆です。

上期：調整後営業利益+463億円の内訳

原材料 +230（うち米国関税コスト影響 △70）／為替 +200／MIX +110／売値 +80／数量 +60
営業費 △190（うち米国関税コスト影響 △180）／加工費 △10／その他 △17
★除く為替では+263億円。為替が増益の43%を占めます

下期：原材料市況はすでに急騰している

天然ゴム〈TSR20〉：168 → 218 ¢/kg（+30%）　※2025年2Q → 2026年2Q
天然ゴム〈RSS#3〉：221 → 278 ¢/kg（+26%）／原油〈WTI〉：64 → 93 $/bbl（+45%）
★会社の試算＝「中東情勢に伴うコスト上昇影響：600億円強／下期、約700億円／年間」

営業利益+70.4%の正体は、前年の工場再編費用

調整項目（費用）：前年 718億円 → 今期 118億円
★前年の中身は「事業・工場再編費用702億円」＝主に海外のタイヤ工場（米州、欧州等）の再編
★今期も111億円の再編費用（アジア・大洋州等）。地域を変えながら再編は続いています

読み方：会社が「上期は上振れ、下期は下振れ」と明言している決算です。通期の数字だけでは、この形は見えません。

出典：ブリヂストン 2026年12月期 第2四半期決算短信・決算補足資料・決算説明会スライド（2026年8月7日）より作成

全体像 ― 「除く為替」で見ると景色が変わる

継続事業（億円）	2025年 2Q累計	2026年 2Q累計	前年比	除く為替
売上収益	21,164	23,217	+10%	+2%
調整後営業利益	2,346	2,809	+20%	+11%
（利益率）	11.1%	12.1%	+1.0pp	+1.0pp
営業利益	1,645	2,802	+70.4%	—
親会社帰属 中間利益	1,152	2,061	+78.9%	—
1株当たり中間利益	85.11円	163.30円	—	—
親会社所有者帰属持分比率	63.7%（前期末）	64.1%	+0.4pp	—

売上は+10%ですが、為替の影響を除くと+2%です。会社が自分でその線を引いています。8ポイントが円安によるものということになります。

調整後営業利益も、+20%が除く為替では+11%。増益463億円のうち為替が200億円（43%）を占めます。

ただし利益率の改善（11.1%→12.1%）は、為替を除いても同じ+1.0ポイントです。ここは実力の部分だと言えます。

営業利益+70.4%は、前年の工場再編費用の反動

営業利益が調整後より大きく伸びているのは、調整項目が前年と今期で大きく違うためです。

単位：百万円	前年中間期	当中間期
調整後営業利益	234,644	280,871
調整項目（収益）	1,665	11,148
調整項目（費用）	71,825	11,790
営業利益	164,484	280,229

前年の費用718億円の中身は、注記に書かれています。

• 事業・工場再編費用 702億円——「主に海外のタイヤ工場（米州、欧州等）の再編に関連する費用」

今期も同じ項目が111億円あり、こちらは「主に海外のタイヤ工場（アジア・大洋州等）と内製事業の再編に関連する費用」。地域を変えながら、工場の再編が続いています。

本サイトでは、会社独自の利益指標を持つ会社を続けて見てきました。富士通（6702）は前年に大きな「利益」（売却益1,419億円）があったために最終利益が減って見えたケースでしたが、ブリヂストンは前年に大きな「費用」があったために営業利益が増えて見える——ちょうど逆の形です（調整後利益・コア営業利益の見方）。

①上期は原材料で+230億円。ただし市況はすでに逆を向いている

調整後営業利益の増減を、会社は要因ごとに開示しています。

要因	金額	内訳
原材料	+230億円	うち米国関税コスト影響 △70億円
為替	+200億円	—
MIX	+110億円	—
売値	+80億円	うち指数連動価格影響 △10億円
数量	+60億円	—
加工費	△10億円	うち生産現場改善活動による効果 +100億円
営業費	△190億円	うち米国関税コスト影響 △180億円
その他	△17億円	—
合計	+463億円	（除く為替 +263億円）

増益要因のトップが「原材料+230億円」です。2026年の決算では、原材料高に削られた会社が並びました。

会社	原材料・原燃料の影響
デンソー（6902）	部材費△395億円で営業利益△21.5%
スズキ（7269）	原材料高△601億円
日本製鉄（5401）	マージン△830億円（国内）
ブリヂストン（5108）	原材料+230億円（上期）

タイヤメーカーは、上期については原材料で得をしていました。天然ゴムや原油の市況が、前年より低い水準にあったためです。

ところが、その前提はすでに崩れています。会社が付録に載せている相場推移がこれです。

相場（四半期平均）	2025年 2Q	2026年 1Q	2026年 2Q	前年同期比
天然ゴム〈TSR20〉¢/kg	168	191	218	+30%
天然ゴム〈RSS#3〉¢/kg	221	229	278	+26%
原油〈WTI〉$/bbl	64	73	93	+45%

すでに第2四半期の時点で、天然ゴムは30%、原油は45%上がっています。

タイヤの原材料は、仕入れてから製品になるまでに時間がかかります。上期の「+230億円」は、それ以前の安い時期に仕入れた分が効いていた結果です。いま上がっている市況は、これから原価に乗ってきます。

②だから通期を上げなかった ― 会社の試算は「年間700億円」

2026年通期（億円）	2025年実績	2026年予想	前年比
売上収益	44,295	45,000	+2%
調整後営業利益	4,937	5,150	+4%
（利益率）	11.1%	11.4%	+0.3pp
親会社帰属 当期利益	3,273	3,400	+4%
1株当たり配当金	115円	125円	+10円

調整後営業利益の進捗率は54.5%（2,809億円÷5,150億円）。中間期としては高い水準です。それでも通期は据え置きでした。

会社の説明は、これ以上ないほど明確です。

「上期は上振れ、下期は下振れ、通期は計画どおり」——会社がそう書いています。上期の好調は、下期のコスト増で相殺される前提です。

ここで、同じ「中東情勢」が別の会社ではどう出ていたかを並べておきます。

会社	中東情勢の影響
日本郵船（9101）	ホルムズ海峡封鎖でタンカー・バルカーが大幅増益（自動車船は減益）
スズキ（7269）	Q1で△211億円、通期△1,100億円を想定
ブリヂストン（5108）	年間約700億円のコスト増を試算

原油が上がると得をする会社と、損をする会社がある。ブリヂストンは原油から作る合成ゴムを買う側なので、はっきり後者です。

③米国関税の影響は250億円 ― 会社が金額で開示している

もう一つのコスト要因が米国の関税です。会社は影響額を明示しています。

• 米国関税影響：第2四半期累計 前年比250億円（計画並）
• 内訳は増減分析の中にあり、原材料で△70億円、営業費で△180億円
• 26年通期見込：2月対外発表から変更なし

「計画並」「変更なし」と書かれている点が重要です。関税は想定内で、いま予想を動かしている要因ではありません。会社が心配しているのは、あくまで中東情勢による原材料コストのほうです。

それでもブリヂストンは、上期に売値+80億円・MIX+110億円を確保しています。値上げと商品構成の高級化で、コストの一部を吸収している形です。

④北米は需要が落ちているのに、販売は伸びている

セグメント（億円）	2025年2Q累計	2026年2Q累計	利益 前年比	利益率
日本 売上／利益	6,037／825	6,344／1,139	+38%	13.7%→17.9%
アジア・大洋州・インド・中国	2,468／292	2,780／310	+6%	11.8%→11.2%
米州	10,259／918	11,353／1,030	+12%	8.9%→9.1%
欧州・中近東・アフリカ	4,113／185	4,585／341	+85%	4.5%→7.4%

日本が利益率17.9%、欧州が+85%の増益。日本については会社が「為替円安に加え、原材料良化、市販用タイヤの販売増、売値・MIX改善」「特に新商品FINESSAの販売好調」と説明しています。

そして注目したいのが米州です。会社はタイヤ需要と自社販売を、本数の対前年比で並べて開示しています。

北米（本数・対前年）	市販用の需要	ブリヂストンの販売
乗用車・ライトトラック用（PS）	92%	97%
トラック・バス用（TB）	88%	99%

市場は8〜12%縮んでいるのに、自社の販売は1〜3%減で踏みとどまっています。会社の言葉では「需要が前年を下回る中、市販用新商品やマルチブランド戦略が貢献し、2Qも市販用にてPS/TB共に需要を上回る販売を達成」——縮む市場でシェアを取っているということです。

需要が減っている事実と、自社が伸びている事実は両立します。決算を読むときは、この2つを分けて見る必要があります。

財別ではSpecialties（鉱山・建設車両用など）の利益率が22.9%と際立っています。会社は「鉱山用の超大型ORタイヤが対前年で販売伸長」と説明しており、タイヤ事業全体（利益率14.1%）の中でも別格の収益性です。

⑤配当230円→125円は減配ではない ― 株式分割があった

年間配当金	2025年12月期	2026年12月期（予想）
中間	115.00円	60.00円
期末	115.00円	65.00円
合計	230.00円	125.00円

数字だけ見ると半減ですが、これは減配ではありません。会社は2026年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を実施しており、2025年12月期の金額は分割前のものだからです。

分割後の基準にそろえると、前年は115円、今期は125円。10円の増配です。説明会資料でも「1株当たり配当金 115円→125円（+10円）」と、分割後換算で並べられています。

本サイトでは中外製薬（4519）でも同じ形を見ました。あちらは前年に創業100周年の記念配当150円が入っていたため、272円→132円と半減して見えましたが、普通配当では増配でした。

配当の増減を見るときは、株式分割と記念配当の2つを必ず確認する。これは覚えておく価値のあるチェックです（配当利回りと配当性向の見方【図解】）。

あわせて自社株買いも大規模に進んでいます。

• 期末発行済株式数：14億2,739万株→13億3,403万株（分割考慮後）
• 期中平均株式数：13億5,737万株→12億6,296万株（△7.0%）
• 自己株式取得の7月末時点進捗率：約87%

財務面では営業キャッシュ・フローが2,791億円→3,418億円、フリーCFが1,582億円→2,215億円と改善。一方で有利子負債は8,270億円→8,998億円と増えており、会社は「自己株式の取得、負債の活用を着実に推進」「1,500億円の資金調達完了」と説明しています。意図的に負債を使って株主還元を進めているということです。

この決算から持ち帰る5つのチェック

• ① 「除く為替」の数字を探す。売上+10%は除く為替では+2%、調整後営業利益+20%は+11%です。
• ② 調整項目は前年と今期の両方を見る。営業利益+70.4%の正体は前年の工場再編費用702億円でした。
• ③ 原材料の「実績」と「市況」を分ける。上期は原材料+230億円ですが、天然ゴムは+30%、原油は+45%まで上がっています。
• ④ 会社が「下期は下振れる」と書いていないか確認する。ブリヂストンは年間約700億円のコスト増を試算しています。
• ⑤ 配当は株式分割を確認する。230円→125円は、1株→2株の分割後で見れば115円→125円の増配です。

まとめ

2026年12月期中間期のブリヂストンは、円安と安い原材料と工場再編の一巡が重なって過去最高になり、それでも下期のコスト増を見込んで通期を据え置いた決算でした。

見出しになりやすい事実	一次資料で確かめた実態
売上・利益とも過去最高	事実。ただし除く為替では売上+2%（実績+10%）
営業利益+70.4%の大幅増益	前年の工場再編費用702億円（米州・欧州）の反動。調整後では+20%
原材料が追い風	上期は+230億円。ただし市況はすでに天然ゴム+30%・原油+45%
好調だから通期も上振れ？	会社は「下期は計画対比下振れを見込む」と明記。年間約700億円のコスト増
北米が好調	需要は92%・88%と縮小。その中で販売97%・99%とシェアを取っている
配当が230円→125円に半減	2026年1月1日に1株→2株の株式分割。分割後では115円→125円の増配

この会社で次に確かめるべきことは3つです。

• 下期のコスト増600億円強が、実際にどこまで出るか。会社は「様々な対策に取り組み、通期では期初計画の達成を目指す」としています
• 売値とMIXで、どこまで吸収できるか。上期は売値+80億円・MIX+110億円でした
• 北米の需要が下げ止まるか。市販用は92%・88%まで落ちています。シェアだけで支え続けるのは簡単ではありません

原材料の値動きは、決算に遅れて効いてきます。「今期は原材料で得をした」という数字と、「相場はもう上がっている」という事実は、同じ資料の中に並んで載っていました。

本記事は2026年8月7日公表の決算短信、決算補足資料、決算説明会スライドなど、ブリヂストンが公開している一次資料に基づいて作成しています。同社は防振ゴム事業を非継続事業に分類しており、売上収益・調整後営業利益は継続事業のみの金額です。また2026年1月1日付で1株につき2株の株式分割を実施しています。情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。